これらでは、設置したは良いがまるで利用者が集まらず、その焦りからか類似サイトの大量生産を行ったり、マルチポストや検索エンジンスパムといった行為に及んだり、更には迷惑メールにまで発展させるケースなどにより、余計に利用者の不信感を煽っている事例も見られる。
特に2000年代より成功報酬型広告で高額収入を得ている人気サイト管理者の個人が各種メディアで紹介されると、これの方法論を示した書籍を参考に模倣する者も出て、電子掲示板などに広告リンクを設置したりする迷惑行為に及ぶケースもあり、掲示板利用者から「アフィリエイト乞食」などと呼ばれ忌避されている。多くのネットコミュニティ上では「広告お断り」がネチケットないし共通認識として存在し、こういった広告は排除される傾向も見られる。
ウィキペディアも広告掲載を拒否しているが、しばしば広告的だとして除去される外部リンクや記事も後を絶たない
コミュニティサイトでは、閲覧者が情報を書き込み、それを他の閲覧者が視聴するという相互関係が成立するが、これがウェブサイト運営者は労せずして様々な情報が掲載された巨大サイトを持つことに繋がると考える者もいる。これを核反応に準えて「臨界を超える」ともいう向きもある。
実際に設置された自由に情報交換が行えるサイトが、すぐさま口コミなどで閲覧者を集めて、膨大なプレビュー数を生むかどうかは、そのサイトの利便性以外に、運営母体の話題性や管理体制、サイト運営側の提供するコンテンツの内容など様々な要素が複雑に関係している。少なくともサイト管理者は利用者の便宜を図る上で荒らしに対応したり、事件性のある書き込みに対応する必要に迫られる。
成功報酬型広告にしても、コンテンツ内容とどうリンクさせるかで、その報酬が得られるかどうかも違ってくることだろう。実際にアフィリエイトを行っている筋では、「儲けようと思っても儲かるもんじゃなく、趣味でやってついでに小銭が稼げるだけだ」とする体験による意見すら聞かれ、実質的にアフィリエイトで左団扇というのは非常に限られたケースだという実情も見え隠れする。
過去には1ch.tvというサービスが計画されたが、パソコン通信時代から電子掲示板勃興期に一定の成功を収めた者を起用してなお、当初予定したサービス運用の「臨界点突破（放っておいても反応が続く）」に達せない事例もあり、また近年では炎上といったような望まれない形での暴走に発展する危険性も含む。これらでは問題を上手くコントロールしないと、左団扇ではなく左前になってしまう。
ボットネット(botnet)とは外部の人物によってコントロールされるようになったコンピュータ（多くの場合はコンピュータウイルスの感染）によって構成されるネットワークのこと。外部の人物の支配下に入ったコンピュータは使用者本人の知らないところで加害者になりうる危険性を秘めている。ボットネットは指令者を特定することが困難であるため、近年犯罪者が組織的に行い、収入を得る手段になっている。
通信手段にはIRCが良く使われる。ボットネットのノードは感染するとDDNSや応答の速いドメイン登録業者のサービスを使って登録されたドメイン名を使って、IRCサーバに接続する。IRCに接続したノードはそのIRCの然るべきチャンネルに参加し、自分の存在をチャンネルの参加者に伝え、命令を待つ一種のIRCボットとなる。命令はユーザーとして参加している指令者のIRCの発言として為され、命令を受け取ったノードはその命令を実行する。IRCサーバもまたコンピュータウイルスに感染したコンピュータによって構成されていることが多く、ある一つのIRCサーバが止められてもボットネット全体が止まることは無く、指令者の接続元を突き止めるのは困難になっている。このように、ノードの生成/消滅にかかわらず接続性を保証するためにDomain Name Systemに依存しているため、対応にはドメインの提供者の協力が重要になる。
類似の事例として、通信手段に2ちゃんねるの掲示板を使った例も存在した。ある一定の規則でスレッドを立て、そのスレッドにエンコードされた書き込みを行うと、そのスレッドを監視している感染ノードが対象のスレッドを荒すと言うもの。
特定のサイトに置かれているファイルで自分自身を置き換えるアップデート機能、既知の様々な脆弱性を悪用して自分の拡散を試みる機能等が基本としてある。また、感染ノードから個人情報を吸い上げることも行われている。
ボットネットは大量のホストをある目的のために使用させることが可能である。最初に良く使われたのはこの目的で、多くの著名サイトが犠牲となった。分散サービス使用不能攻撃は組織的な犯罪者が関わるようになった近年では、単なる業務妨害のみならず脅迫にも使われるようになったが、被害が露見しやすくネットワークの寿命を縮め、資金を受け取るときに足が付きやすいので、実行者側にはリスクが高い。
近年、スパムメールに対する意識が高まり、ブラックリストが普及したことや、送信などへの法的な罰則が強化されたため、身元を明かさずにメールを送信する需要が出て来た。世界中広く感染させることの可能なボットネットを通してメールを送信することによって、フィルタリングを抜けやすく、かつ犯人の足取りを掴みにくくすることが出来る。この様な方法で送られて来るメールの特徴としては、同種の内容を持ったメールについて、送信ホストが地域的な偏りが無く、デジタル加入者線や、ケーブルテレビやダイアルアップのネットワークと思われるようなDNSの逆引きがついていなかったり、ついていても機械的な命名規則でネットワークの特徴が含まれているようなFQDNになっていることが多いことが挙げられる。
スパムメールによって宣伝しても宣伝先に足がつくと摘発される可能性がある。そのため、ボットネットによるサイト構築も行われている。多くはHTTPのリクエストを本当のコンテンツを持っているサイトに中継するリバースプロキシサーバと見られる。これによってフィッシングサイトや、勃起不全治療薬等の販売、住宅金融や出会い系サイトを構築している例が存在する。一つの手口では、ボットネットの幾つかのノードをDNSラウンドロビンさせて生存状況によって適宜入れ換えられるようになっている。
分散した一意なホストを多く得ることが出来るため、これを広告にアクセスさせれば収入を怪しまれずに受け取ることが出来る。
情報商材（じょうほうしょうざい）とは、主にインターネットを介して売買される情報のこと。
単に情報と呼ぶことも多いが、情報商材はそれ自体に金銭的な価値を設定し、売買されるものうち「ある目的を達成するための方法」を指すことが多い。そのため、画像や動画、文章について単にインターネットを通じて販売することのみでは情報商材とは呼ばないようである。情報商材を販売することを情報販売と呼び、情報商材の販売を職業として始めることを情報起業と呼ぶ。インターネットが出来るまえは情報商材と言う言葉自体存在しなかった。
主に5000円から数万円など一般の人が買える範囲で、比較的高額なものが多い。これは単に買う側が「高くても値段に見合った有効な情報だろう」と期待させるためであると考えられる。自分がアフィリエイターになって自己アフィリエイトをすることで半額以下で買える商材も多い。 「期間限定」「先着XX人」などと称してそもそも存在しない通常価格より安い価格と評して、景品表示法違反である「二重価格の表示」で売っていることが多い。しかし、価格に見合わぬ価値の詐欺的な情報商材（宣伝文句通りに稼げるものがほとんどないという意味で）が多く、モラルを欠いた販売方法に苦情が急増しているのが実状である[1]。
販売方法
インターネットオークションを用いるもの
昔から最も頻繁に用いられているのがインターネットオークションである。ヤフーオークションでは「その他」カテゴリの下に「情報」カテゴリが設けられている。過去に露出を増やしたいがために様々なカテゴリーで情報商材が販売されたことがあり、
モバイルSEO
の間に大混乱を招き、一般のオークション利用者からこうした詐欺的行為に対して苦情が殺到したことから、情報商材を隔離する形で設けられたものである。
ポータルサイトを利用するもの
情報商材の販売専門のサイトがあり、そこでは情報販売者と契約を結び、商品の受け渡しや決済を代行する。自分でブランド力を上げることに自信のない販売者は、こういったサイトを利用することが多い。しかし、相当数の販売者が登録するため、返って目立たなくなってしまい、ほとんど儲からないのが実状である。
情報起業
情報商材の販売を職業として行うことを情報起業と呼ぶ。またこうした人々は情報起業家と呼ばれる。（インフォプレナー、インターネットマーケッターなどと自称する者も多い）。単発で商材を捌いた後に、法的責任や自ら保障した返金制度の回避のために身元をくらましてしまう者も多く（情報起業家には詐欺や過剰宣伝、スパムなどの影響でダーティイメージが付きまとっており、個人情報は秘匿している場合が少なくない）、誇大な表示に反して実際は大して儲からないことから、長期的に情報起業家を続けている者は少ないと思われる。
問題点
情報商材には玉石混交であり、悪徳商法と考えられるような[2] 以下のような物も存在するため、利用者には慎重な判断と十分な注意が求められる。
宣伝文句の正確性と宣伝方法の問題
情報商材の販売では、購入者の成功例が良く
SEO
されている。しかし、情報商材が出現する前から「お客様の声」として購入者の感想を掲載することは頻繁に行われており、その正確性は購入者が判断するしかない。
こうした宣伝文句はテンプレート化されており、優良商材粗悪商材に関係なく、形式自体はほとんど同じであるため、見た目や雰囲気だけで判断することはまず不可能である。このため、宣伝内容に矛盾した内容がないか、明らかに無理のある事実が書かれていないか、そもそもそこに書かれている内容が真実かどうかなどを、購入する側がその商材を十分吟味する必要がある。
さらに、「あとXX人で販売を終わります」「間もなく値上げします」など購入を煽ることもある。これらも事実でない場合があるが、この場合は実際に値上げが確認できるため、信用できる業者かどうかの判断材料になる。
「多額の現金を容易に得る方法」等を販売する業者の中には、証拠として札束や通帳、株やFXの取引口座や売り上げメールが沢山来たという画像などを掲載することがある。しかし、こうした画像をインターネットで販売しているサイトもあり、パソコンを用いて画像を改ざんすることも容易であるため、注意が必要である。現に、以前より苦情の出ていたFXの情報商材[3]について訴訟が起こり、2008年10月に東京地裁が賠償を命じている。[4][5]
株やFXなどの実績紹介では沢山の会社や種類の通貨を取り扱い、その中でもっともよかったものを表示しているというものも多い。このように表示すれば必ず勝ったという実績を紹介することができるため消費者を購入に導くために多く用いられる手法である。
「SEO」などの方法では、アクセス数が実際はほとんどないキーワードで高順位を取り、さも効果があったような言い方をしたり、「情報商材」というキーワードで2位を取ったSEOという宣伝目的で、実際は業者に依頼をして取ったというケースもある。
更に、SEOの場合には検索エンジンのシステムの変更が激しいため古い商材に書いてあるSEOノウハウはまるで通用しない。特にYahoo!検索に関しては11月の変更で今までの方法では対応できなくなったといえる。
また、情報商材を販売する者は、スパム的な宣伝手法をとることが多く、一般のネットユーザーに嫌われる原因の一つになっている。スパムメール配信や掲示板やブログへの無差別的な書き込みが基本だが、最近ではGoogle AdSenseに「楽して大金が
横浜 マンション
に入る」といった趣旨の広告を大量に配信している。内職や在宅ワークとは無関係のサイトにも頻繁に表示されるため、嫌悪感を持つ人も多い。当wikipedia情報商材でも自分のアフィリエイトサイトを宣伝する編集が幾度も行われている。
返品・返金
消費者契約法第二条で、重要事項に関して断定的判断の提供があれば契約の取り消しができる（第四条）。また金融分野（株・FX・先物取引）については、証券取引法第四二条一項による規定がある。「情報商材の性質上返品は認めない」という約款を定めていたとしても、販売者に説明に関する悪意または重過失(断定的判断の提供など)がある場合には約款が適用されないとしている。2001年4月1日から施行された消費者契約第八条では、事業者の債務不履行や不法行為による損害賠償や不当利得について免責条項の無効とする旨の、いわば「不当条項規定」をおいてこの考え方を明確化した。