検索の際、検索エンジンスパムなどの検索妨害行為があるサイトや、各国の法律に照らし合わせてGoogleが違法と判断したサイトを、意図的に検索結果から除き、ユーザーが該当サイトのURLを検索できないようにすること、およびその対象となったサイトのこと。
しかし、最近は上記のような問題がないと思われるサイトも意図的に検索結果から除外されることがあり、企業などでは検索結果が収益に大きく影響するため、死活問題となっているケースも多い。しかも、Googleは検索結果からの排除に関する基準を明確に示しておらず、不透明な手続にて行われているため、検索結果の社会的影響力に応じた責任を果たしていないというユーザーからの不満も多い。実際に検索結果から除外された企業が名誉毀損などでGoogleを訴えており、今後の裁判の行方に関心が集まっている。
なお、Google自身がスパムあるいは不適切として判断したものについては削除した旨を表示することなく非表示とする反面、ユーザーが名誉毀損等で非表示を求めた場合は削除した旨を表示することとなっている。
プライバシー問題
Googleではプライバシーを軽視する傾向があると言われており、Google Earth並びにGoogle マップで利用できる、公道のパノラマ写真が見ることができるストリートビューを公開して以降、Googleと一般人とのトラブルが絶えない。2008年8月5日から日本でも公開されたが、公開当日から個人のプライバシーを侵害しているとして日本国内より非難が集中し、のちに申告された物だけぼかしを入れたり画像をごっそり削除されるなどの対処を行った[12]。ただし、いまだにプライバシーを侵害しているとして非難されている。なお、日本のGoogleでもプライバシーを軽視するような傾向であるような発言を行ったGoogle社員がいる[13]。
アメリカペンシルバニア州の住民がストリートビューで自宅内部を勝手に公開されたとして、Googleを相手に裁判を行っているが、その中でGoogleが答弁として「現代では完全なプライバシーなどは存在しない」と反論[14]、非難を浴びた。また、非営利組織のプライバシー保護団体がGoogle Earthを利用してGoogle取締役の自宅を公開した[15]。
派生語
英語
google（動詞）
英語圏では、「google」が「（広義ではYahoo!などを含めたすべての）検索エンジンで検索する」という意味の動詞として使われることが多くなっている。動詞としての「google」は英語版ウィキペディアにも収録されている（en:Google (verb)）。2006年7月6日にMerriam-Websterが発表した辞書の最新版では、「google」という動詞が「WWWの情報を得るためにGoogleの検索エンジンを利用する」という意味で掲載された。なお、Googleは商標の普通名称化を招くとしてこの用法に抗議している[16]。
googling（名詞）
googlingとして名詞化された言葉は、もともとの「検索する」という意味合いから派生し、特に「他人の氏名で検索する」場合を指すことが多くなった[17]。
日本語
ググる（動詞）
日本語でも検索するという意味で「ググる」が用いられている。日本語圏での社名・商標は「グーグル」であるため、英語のgoogleと異なり、商標の普通名称化の問題は起きないと考えられている[18]。
Google―なぜグーグルは創業6年で世界企業になったのか 2004年12月 ISBN 4839916071
ザ・サーチ グーグルが世界を変えた 2005年11月 ISBN 4822244873
Google誕生 ガレージで生まれたサーチ・モンスター 2006年6月1日 第1刷発行 ISBN 4872576446
グーグル Google 既存のビジネスを破壊する（著：佐々木俊尚、文春新書） 2006年4月20日 第1刷発行 ISBN 4166605011
グーグルのすごい考え方（著：二村高史、知的生きかた文庫）2006年9月10日 第1刷発行ISBN 4837975836
Google 最強のブランド戦略 邪悪にならないこと 2006年9月 ISBN 4797330031
検索エンジン（けんさくエンジン、search engine）とは、狭義にはインターネットに存在する情報（ウェブページ、ウェブサイト、画像ファイル、ネットニュースなど）を検索する機能を提供するサーバやシステムの総称。
インターネットの普及初期には、検索エンジンとしての機能のみを提供していたウェブサイトそのものを検索エンジンと呼んだが、現在では様々なサービスが加わったポータルサイト化が進んだため、検索エンジンをサービスの一つとして提供するウェブサイトを単に検索エンジンと呼ぶことはなくなっている。広義には、インターネットに限定せず情報を検索するシステム全般を含む。
狭義の検索エンジンは、ロボット型検索エンジン、ディレクトリ型検索エンジン、メタ検索エンジンなどに分類される。 広義の検索エンジンとしては、テキスト情報の全文検索機能を備えたソフトウェア（全文検索システム）等がある。 検索エンジンは、全文検索が可能なものと不可能なものがある。
与えられた検索式に従って、ウェブページ等を検索するサーバ、システムのこと。検索式は、最も単純な場合はキーワードとなる文字列のみであるが、複数のキーワードにANDやOR等の論理条件を組み合わせて指定することができるものが多い。
ロボット型検索エンジンの大きな特徴の一つとして、クローラ（スパイダー）を用いることが挙げられる。このことにより、WWW上にある多数の情報を効率よく収集（日本の著作権法では複製）することができる。大規模な検索エンジンでは、80億ページ以上のページから検索が可能になっている。
収集したページの情報は、前もって解析し、索引情報（インデックス）を作成する（日本の著作権法では編集）。日本語などの言語では、自然言語処理機能が生成される索引の質に影響する。このため、多言語対応した検索エンジンの方が精度の高い検索が可能となる。
検索結果の表示順は、検索エンジンの質が最も問われる部分である。ユーザーが期待したページを検索結果の上位に表示することができなければ、ユーザーが離れてしまうからである。そのため、多くの検索エンジンが、表示順を決定するアルゴリズムを非公開にし、その性能を競っている。検索エンジン最適化業者の存在も、アルゴリズムを公開しない要因になっている。Googleは、そのアルゴリズムの一部であるPageRankを公開しているが、やはり、多くの部分が非公開になっている。Googleの場合、創設初期におけるアルゴリズムについては、創設者自身がウェブ上で公表している論文でその一端を知ることができる。 参照 英語原文[1]日本語の解説[2]
ウェブページの更新時刻の情報を用いて、新しい情報に限定して検索できるものや、検索結果をカテゴリ化して表示するものなど、特長のある機能を搭載したり、検索結果をユーザーへ最適化していく動きもある。Mooterは、品詞をクラスター化して検索結果をテーマや内容に応じて分類・整理する仕組みだ。検索結果と同じ題名の書籍がある場合、オンライン書店へのリンクを表示するなど、商業的な機能もある。
従来のウェブページを検索するだけの検索エンジンにとどまらず、最近ではインターネットショッピング専用の検索エンジンなど特定の分野に特化した検索エンジンの開発も散見される。商品検索では、価格比較サービス最大手の価格.comや、ベンチャー企業が開発するQOOPIEなどある。また、職業検索エンジンとしては派遣の検索がある。
Google, Yahoo!, Mooter, infoseek, Technorati,MARSFLAG, Altavista, AlltheWeb, Teoma, WiseNut, Inktomi,SAGOOLなど。
人手で構築したウェブディレクトリ内を検索するサーバ、システムのこと。
人手で構築しているため、質の高いウェブサイトを検索可能。サイトの概要を人手で記入しているため、検索結果の一覧から目的のサイトを探しやすいという特長がある。
しかし、検索対象となるサイトは人手で入力するため、検索対象となるサイト数が多くないという欠点がある。
WWWの爆発的な拡大によって、あらゆるウェブサイトを即時にディレクトリに反映させることが
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上不可能になり、現在では主流ではなくなっている。 このため、ディレクトリ型検索エンジンでは、検索にヒットするサイトが無かった場合、ロボット型検索エンジンを用いて結果を表示するような、併用型のものが多い。
Yahoo!, goo, infoseek, Open Directory Projectなど。
ひとつの検索ワードを複数の検索エンジンで検索することをメタ検索という（横断検索エンジンと呼ぶこともある）。 詳細は「メタ検索エンジン」を参照のこと。
与えられた文書群から、検索式（キーワードなど）による全文検索機能を提供するソフトウェア、システムの総称で、ウェブサーバに組み込んで利用されることが多い。スタンドアローン環境で用いられる個人用途のものもあり、そういったものは特に「デスクトップ検索」と呼ばれている。
日本のインターネット
不用品回収
初期から存在した検索エンジンには以下のようなものがある。黎明期には、豊橋技術科学大学の学生が作成したYahhoや、東京大学の学生が作成したODiN、早稲田大学の学生が作成した千里眼など、個人の学生が作成したものが商用に対して先行していた（いずれも1995年に作成）。これらは、単に実験用に公開されていただけでなく、多くの人に用いられていたものであって、黎明期のユーザにとっては、知名度、実用度ともに高いものであった。またMondouなどのように研究室（京都大学）で作成したものもあった。
日本では、1996年にサービスを始めたYahoo!が簡素な画面構成と質の高いディレクトリで人気を集め、検索サイト首位の座を固めた。そして、検索サイトの集客力を武器にニュース、オークションなどのサービスでポータルサイトとしての独走を始めた。
1997年頃から、WWWの爆発的な拡大に伴って、ディレクトリ型のみであったYahoo!のウェブディレクトリの陳腐化が急速に進んだ。この頃、infoseekやgooに代表されるロボット型検索エンジンが人気を集め始め、Yahoo! JAPANはロボット型検索エンジンにgooを採用するなど、群雄割拠の時代になった。
1998年に登場したGoogleは、従来の検索エンジンがポータルサイト化へと進む流れに逆行し、独創的な検索技術に特化しバナー広告等を排除した簡素な画面と2000年にYahoo!のロボット型検索エンジンに採用されたことにより、急速に人気を集めた。2004年現在では、ウェブページ検索の世界シェアのトップに躍り出たと見られている。英語圏ではあるフレーズ（たとえば「ウィキペディア」）をGoogleで検索することを“google Wikipedia”のように表現する（日本語においては「ウィキペディアをググる、ウィキペディアでググる」）ほどになった。この状況に危機感を募らせたYahoo!は、2004年にロボット型検索エンジンを独自技術Yahoo!Search Technology(YST)（Yahoo!が買収したInktomiとAltaVista、Overture等の技術を統合した）に切り替えた。同年、GoogleやYahoo!のエンジンに匹敵すると言われるTeomaを利用した検索エンジン、Ask Jeeves（現・Ask.com）が「Ask.jp」として、2005年、オーストラリアで誕生したMooterが日本に進出し、検索サービスを開始した。
検索という行為が一般化するにつれて、
粗大ごみ
目的別に多様化した検索エンジンが現れるようになった。品詞をクラスターさせて検索するMooter、ブログの情報に特化した検索TechnoratiやblogWatcher、商品情報の検索に特化した商品検索サイト、サイトの見た目で検索するMARSFLAGほか、次々と新しい検索エンジンが生まれている。
また、検索エンジンでは判断できない抽象的な条件などでの検索を人手に求めた、OKWaveや人力検索はてななどの「人力検索」「ナレッジコミュニティ」と呼ばれるサービスも登場した。
最近では、携帯電話からもサイトを検索する傾向となり、GoogleやYahoo!、froute.jpをはじめとする携帯向けのモバイル検索サイトが登場し活気がでている。
ソフトバンク・Yahoo! JAPANがボーダフォンを買収し、KDDIがGoogleと提携するなど、携帯電話の分野で検索エンジンの戦いが激化してきている。モバイル検索の分野は長らく公式サイトと呼ばれる世界がユーザーの囲い込みを行っていたため脚光を浴びることが少なかった。
近年携帯型・据置型問わず家庭用ゲーム機にインターネット接続機能が搭載されるようになり、こういった世界でも検索エンジンの戦いがまもなく起こるのではないかとの見方もある。
2006年頃から日本ではアドレスを表示せず、検索キーワードを表示するテレビコマーシャルなどが急増している。大抵はキーワードが書かれた状態の検索フォームとボタンを表示し、マウスクリックを促す演出がなされている。コマーシャルでURLを表示するのに比べてアクセス数を獲得しやすいことが増加の要因である。しかし検索結果に企業にとって不都合な情報が現れる場合があるため、グーグル八分のような検索結果の操作が行われるケースも考えられる。