日本では当初ブログという言葉はなじみの薄いものであり、すでに世界最大級の電子掲示板集合体2ちゃんねるやスラッシュドット日本語版が存在し、これらがコミュニケーションサイトとして浸透していたことで、日本でブログが広まるのか当初は疑問視する向きもあったが、ツールの日本語化などにより、2002年ごろから急速に広まった。日本独特の進化を遂げたブログとして、携帯電話からの写真付投稿等に対応したブログ（モブログ、Mobile Blogの略）がある。
ブログという言葉が日本で普及する以前から、日本にはウェブサイトやWeb日記、個人ニュースサイトといったジャンルのサイト、およびそれに付随するコミュニティが存在した。係る背景から日本ではブログという言葉はサイトのジャンルというよりも、ブログ向けのツールを使って作られたサイトを指すことが多い。また、ホームページビルダーなどで作成されたニュース・日記系サイトが、ブログ用ツールでの作成へと移行するケースも多い。
今現在の状況としてブログは市民権を得ており、最近では人気タレントや政治家、その他著名人などによるブログも増加し、着実に普及している。特に角界では現役力士・若手親方（現役時代からやっているケースがほどんど）や部屋単位で開設するケースが目立つ。その中でも普天王は著名である。2006年3月末の日本でのブログ利用者数は2,539万人に達するという総務省の発表[1]や、2005年から2006年にかけて2倍以上に増加しその数は2000万人を超えているというITmediaの調査報道[2]もある。また、日本のブログは投稿数が多いのが特徴であり、 ブログ検索サービスを提供する米テクノラティが4月5日に発表した調査結果によると、2006年第4四半期は世界のブログ投稿数の37%が日本語によるもので、事実上の世界標準語である英語や、母語人口で世界最多の中国語を抑えての1位であったという報道[3]もある。
なお、少し改造すれば普通のサイトとして運営も可能なため、更新の簡便性からもブログそのものをサイトとしているケースも多い。
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これを解消するために独自研究は載せないを確認した上で、ある情報の根拠だけではなく解釈、評価、分析、総合の根拠となる出典を示してください（テンプレート）。
知識や意欲がない者や、時には触法行為など何らかの問題のある意図を持っている者などでも簡単に開設できてしまうために、情報発信者の裾野が広がると共に情報の質的な低下や倫理観の欠如などの弊害が顕著となった。多くのブログは日記形式である為、個人的な日記に書くような気軽な感覚で、普段では言えないような自身の不道徳な行為（タブーに関する発言など）、企業の内部情報や機密情報なども暴露してしまう場合がある。それが2ちゃんねるなどに転載されて「炎上」してしまい、当該のブログの
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のみならず、ブログがきっかけで仕事を解雇される、企業が取引先より取引を打ち切られるケースが存在している。情報漏洩を防止する為にIBMでは
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でブログに関するマナーのマニュアルが作られるなど、ブログに対して危機感を抱いている企業は少なくない。
これがさらに進むと、ブログそのものをリスク要因と捉えて、社員に対してブログで業務に関連した一切の事項を書く事を罰則付きで禁止している企業や、社員に「脱ブログ」を勧める企業すら存在する。
また、個人の日記といった、他人にとってはまったく情報としての価値を持たないものが、ウェブの検索で大量に引っかかる様になり、意図していない形とはいえ検索エンジンスパムとなっている。
さらに、ブログに恣意的に誇大に書かれた内容やそもそも虚偽である内容が、ニュースサイトや2ちゃんねる、ソーシャル・ネットワーキング・サービス（ソーシャルブックマーク）、さらにはマスコミをも巻き込みながら伝言ゲーム式に転載されてゆき、その結果、些細な事実や実際には起きていない問題が、あたかも大きな社会問題を起こしている事実として社会の害悪の様に扱われ、それに携わる者たちなどが大きな迷惑や場合によっては損害を被る事もある。
ブログにこうした悪質サイトが少なくないのは、ネット上の法整備が不完全であることと、日本のインターネット空間の拡大に2ちゃんねるが影響を及ぼしたことがある。いわゆる2ちゃんねらーの中でも一部とはいえ、無責任な書き込みを繰り返す者や、特定の思想を持って書き込みを行っていた者がブログサービスの発展に乗る形で流れてきて、ブログも「匿名性が保持される」と半ば錯覚する形でこの様な問題行為を行っている状況が見られる。
上記で法の未整備と触れた事情もあるが、法曹関係者の間では、2ちゃんねる管理人が不法書き込みを放置した事への賠償金支払い拒否を公言するなど、ネットで発言権や影響力を持つ者の不法行為が現実社会で半ば放置されていることが、ネットでの不法行為助長に影響しているという見方は多い。
なお、ネットにおける
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権利保護と表現の問題を解決する事を目指し、情報通信法の整備が進められている。
ブログは、犯罪の契機そのものとなる可能性、犯罪が露見する可能性を含む。次はその例である。
佐世保小6女児同級生殺害事件：被疑者のブログにおけるトラブルが殺害事件を起こすひとつのきっかけであったと言われている。
タリウム事件：2005年11月に発生した事件。加害者の女子高生が、被害者である母親が弱っていく様子をブログで実況し、グレアム・ヤングを崇拝しているなどと書いていた。
また、事件とされる状況までには現状で至ってなくとも、その記述が状況や結果次第では犯罪として摘発の対象と成り得る可能性もあるものも見られる。嫌がらせや政治的・宗教的な意図、あるいは単純に愉快犯的な目的、アクセスカウント数やアフィリエイト収入を効果的に稼ぐ為にブログへの耳目を集める事などを目的としたおたくや著名人などを対象とした誹謗中傷、他にもブログの持ち主の偏った思想・性癖・妄想・政治理念などに基づいて記述されたブログも多い。
政治的という意味では、市町村合併などの議論が存在している地域では、政治面あるいは感情面などから合併反対の立場を取る人間によって、ネガティブ・キャンペーンにブログが利用される事も見られる。この場合、ブログの匿名性の高さが悪用される事も少なくなく、合併構想の相手側の地域について噂程度の根拠の情報で誹謗中傷を行う他、対象地域にあって発生した犯罪や変質者出没などの騒動、その地域の住民が犯人であった犯罪、そして都市基盤の整備の遅れなどの否定的なニュース記事のみを話題としてセンセーショナルに扱い、その地域を発展の著しく遅れている地域、住民を犯罪者や低所得者層の巣窟、究極的には被差別部落の如く扱い、これにより地元住民に不安感を植え付けて合併反対に世論を誘導しようという主旨の、個人に対する名誉棄損などではないがそれと同等かそれ以上に悪質な、社会通念から見て大きな問題があるブログも存在している。
ブログは1人で幾つでも
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できることなどもあり、この様な特定思想の発信や世論誘導、個人攻撃、ヘイトクライムの情報を確信的に行っている悪質なブログが少なからず存在する。これらのブログの中には誹謗中傷どころか名誉毀損の状況になっているものも少なくはないが、単にクレームを受けていないだけで民事、刑事双方での責任を問われる犯罪行為となりかねない状況のものもある。
また、ニュースやテレビの画像を引用して時事問題を論じるページもあるが、これには著作権を侵害している問題もある。ブログ所有者に誤解している人間が多いが、ブログはホームページの一種で書籍と同じ著作物として扱われるため、各種の権利関係を尊重する義務が発生する。これを蔑ろにした場合、権利者の対応によっては著作権法違反に問われる可能性も存在する。特に日本では、2008年の段階で、著作権法にフェアユースの概念などが明記されていないため、注意を要する。