ただし、このような文句に従って「今後の配信を希望しない旨を業者側に伝える行為（オプトアウト）」をするのは、ほとんどの場合逆効果である（詳しくは後述を参照されたし）。
携帯電話に届くものの場合、ほとんどが出会い系サイトの宣伝となっている。これをきっかけに青少年が性犯罪に巻き込まれるケースもあって問題となっている。さらに、携帯電話ではキャリアやキャリア独自のサービスに偽装したメールが来ることも多いが、目的はメールアドレスなどの個人情報を収集するための場合が多い。
近年増えているのはピンクシート市場等のPenny stock（日本語で言えばボロ株に相当）に対する風説の流布である。これは情報開示があまり為されていない、流通性・価格の低い企業の株に対し業績が上がるという情報を流し、売り抜けるというものである。一つの調査ではスパムメールの15%を占め、仕掛け人は6〜8%の儲けを出していると言われる。Stockや XXXX.PK（ピンクシート銘柄の証券コード）やXXXX.OB（店頭市場の証券コード）等のキーワードが入っているものがそれである。 なお、日本では、一般にはありえない、数百万以上の金額を年利数%から1%以下の低利で融資する旨の宣伝内容を送りつける闇金融（貸します詐欺）の勧誘メールも増えている。
2005年以降は、#フィルタリングソフトウェアによる除去を避けるため、宣伝メッセージを画像化して送信する手法が増え、米国マカフィー社の調査によると、2006年初頭にはスパム全体の30パーセントに過ぎなかったのが、同年末には65パーセントに達するようになったという調査結果が出ている[1]。
また、厳密にはスパムではないが、入会しているサービス元などから送られる広告メールについても、頻度が過ぎるとspamと同類と感じる者も少なくない。連絡用などとしてメールアドレスを伝えたからといって、それを以って何をいくら送っても許されるという隠れ蓑にはなりえない。
また、社会問題を解決へ導くための訴えや、ある思想的な意図をもって掲示板などで宣伝するなど、啓蒙的な内容のスパムもある。この場合、啓蒙活動の一環としてのスパム行為は必要悪だというスパマーの言い分も有る。
スパム業者の多くは、自分の利益のためなら、他人が如何に不快になろうとも意に介さない手合であるというのが、多くの人が持つ、共通的な意見であろう。
またそのような顕著な特徴以外にも、注意深く観察することで、幾つかの共通事項が見えてくる。
送信者の会社名などはダミーである
まったく違う名称の会社名で、まったく同じ内容の広告が届くことがある。これは彼等がオプトアウトで受信を拒否されても、別名称の会社から同じ内容を送れば良いと考えて居るためと思われ、実際一社に受け取り拒否のメールを送信すると、同じ内容の別会社名による広告が次々に来ることになる。また利用されているサーバのWhois結果を見ても、送信会社名はまったく関係ない（おそらく架空会社名）ことが判る。
中には、今に至るまでの歴史上の人物や創作物上の架空人物の名を騙った登録まである。
また、関係ない第三者のPCが、SMTP機能を有するスパイウェアやウイルスによってある特定のポートを開放され、「ゾンビPC」と呼ばれる送信端末に仕立て上げられてしまうこともある。
メールアドレスのリストは業者間で盛んに売買されている
あるメールアドレスを一定期間掲示しておき、一つの業者がロボットを使ってメールアドレスを収集したら掲示を止めると、まず最初の業者から広告が届き、2週間程すると、別口の業者が広告をよこしてくる。更に待てば、指数的に
FX
広告数の種類が増える。このことから、数週間単位で業者同士が盛んにリストの売買を繰り返していることが推察できる。一部の業者はこのようなリストを作り盛んに売買しているといわれている。
電話などの連絡先は嘘である
メールに記載された電話番号や、使用している（広告対象の）サーバのWhois検索で知ることのできる電話番号は使われていなかったり、誰も応答しなかったりする。
寡占化傾向が強い
継続的に広告を送り付けてくるスパム業者と、（オプトアウト受信拒否していないにも関わらず）比較的すぐ反応が無くなるスパム業者の差が激しく、短期に消滅する業者は、設備的にも貧弱なことがうかがえる上に永らえて半年程度だが、1年以上繰り返し送り付けてくる業者は、盛んにメールアドレス検索ロボット（スパムボット）を巡回させるなどの設備面での充実がうかがえる。
これら幾つかの特徴は、ほんの一例に過ぎないと思われるが、常習的なスパム業者の大半は、到底商取引上の常識的な倫理観に欠けると思われ、こと日本国内の迷惑メール送信者に至っては、いずれもきちんとした業務体制を持たない家内制手工業の域であると思われる節もある。それだけに「ビジネスライクな誠意ある対応」は望むだけ無駄かもしれない。
送信先アドレスについては、ウェブページや電子掲示板などに掲出されているアドレスを収集ロボットで大量収集したものが用いられることが多い。あるいは、懸賞応募などでユーザーが自ら登録したものや、何らかの契約業務に関連して収集された個人情報の外部流出によるケース、識別信号を取り入れた物やニフティのアドレスのように単純な英数字且つ書式に規則性のあるアドレスに、使用ユーザーの有無に関係なく作成して無差別に送付するものもある。そしてメールアドレスはネット上などで半ば公然と売買されている（相場は、1件あたり0.1〜1円程度）。
このメールアドレスリストには主に2種類あり、「
外為
に収集され、現在は既に無効となっているものも多く含まれているリスト」と「有効であり現在使われていると確認されたメールアドレスのリスト」がある。当然ながら後者の方がスパムが人の目に触れる可能性が高く、送信者（スパマーと呼ばれる）はリスト中の有効なアドレスを選び出すことに腐心している。
リストの中から有効なアドレスを選び出す方法としては、主に下記の3つがある。
送信拒否方法や苦情の送付先が書かれている。
「配信停止はこちら」などと言う文句とともに返信用のメールアドレスが記載されている場合が多い。ここに連絡をすると、「現在有効なメールアドレスであり、このアドレスの持ち主はスパムメールをきちんと開いて読んでいる」と判断される。この手の連絡先は、そう言う「返信」を期待して記載されている場合が殆どであり、連絡したとしてもスパムメールの配信が止まる保証は全く無い。
サイトへの広告掲載や質問を装って返答させ、それをリスト化する業者も存在する。
スパム内のヘッダや
不動産
に、スパムメール毎の固有IDを含ませたウェブサイトへのURLやメールアドレスを設定する。
本文の場合は「http//www.○○○○.com/?sQhy2BTgpso」などのURLが「あなた専用ページへの入り口です」などの文句とともに記載されている。ここにアクセスすると、URL末尾の固有IDからどのメールアドレスに送ったスパムなのかが判別され、「現在有効できちんとスパムを読んでいるアドレスである」と判断される。殆どの場合、末尾のIDはアクセス元のアドレスを判別するためのものであり、「懸賞に当選した」等の文句が書かれていても、リンク先は普通のトップページでしかない場合が殆どである。
HTML形式のメールとなっており、特定のファイル名の画像を参照するように記述されている。
ファイル名にはサーバリクエストを含み、スパムメール毎の固有IDが割り振られ、上記のID付きURLと同じように、どのメールアドレスに送信したものかが判別される。（このような画像ないしHTMLコードはWebビーコン、Webバグなどと呼ばれる）。